TAでは、以下に記載する内容により、質の高いサービスを提供しています。

クライアントとのコミュニケーションと情報発信

TAにおいては、クライアントへのサービスの提供は、マネジメントの基本となるPDCA（「計画」-「実行」-「評価」-「改善」）サイクルを活用しながら進めます。PDCAの各段階を、クライアントとの丁寧なコミュニケーションを通じて行うことでクライアントとの信頼関係を築きながら業務にあたります。「評価」「改善」については、「正の教訓」も「負の教訓」も、どちらも、「次への正のインプット」と捉え、適時において、正負の両教訓を整理し、クライアントに伝えるよう努めています。

困難な局面においても、クライアントとの円滑なコミュニケーションを維持し、専門的知見から最適な打開策をクライアントに示すことにまい進すると同時に、TAが得意とする柔軟な対応力を活かして、質の高いサービスを提供します。

また、国民の皆さんに対する説明責任を果たすために、ホームページや雑誌媒体、国内外の学会等を通じてより活発に情報の発信を行っていくことができるよう、体制を強化しています。

多岐に渡る人材の適切な配置

TAでは、母子保健、HIV/AIDS、5S-KAIZEN-TQMといった保健関連分野において、長年に渡り途上国支援の現場を担ってきた人材ばかりでなく、疫学統計・社会調査や、例えば、途上国の栄養改善や収入向上にも資する漁業・水産加工の専門人材を技術顧問として配置しています。

また、スタッフに関しては、栄養、医療器材、研修サイクルマネジメント手法を活用した研修実施等の個別分野を得意とする人材の他に、組織能力強化、保健システム（保健人材、保健財務等）、社会保障、ジェンダーや障がい者、ITといった横断的分野を得意とする人材や、プロジェクト管理、契約手続きや成果品の質の管理といったサービスの質の維持を得意とする人材を有しています。

技術顧問からは必要に応じて高い専門性と長年の現場経験に基づく実践的なインプットを受ける体制があり、そして、個別・横断的各分野における専門性を有するスタッフを適材適所に配したチーム力により、質の高いサービスを生み出します。また、弊社においては、一人の専門家が担当するサービス・スキームにおいても、社内外の適切なリソースから成る効果的なバックアップ体制を構築し、会社全体の業務として責任をもって取り組む体制となっています。

被支援国のオーナーシップ醸成と「寄り添い力」により高める持続可能性

TAでは、被支援国のオーナーシップを最大限に尊重し、また、醸成もしていきます。実際のプロジェクト実施を共にするカウンターパートに対しては、「寄り添い力」をもって接します。各現場のニーズを的確に把握した上で、カウンターパートに丁寧に寄り添いながら技術移転を進める中において、支援の効果を、その終了後にも継続、発展させる持続可能性能力をカウンターパート自身の中に高めていきます。また、寄り添う姿勢を大切に実践することを通じて日本の支援のあり方への信頼促進も目指しています。

開発パートナーとの調整・協働

TAでは、WHOや世界銀行等の国際機関、米国国際開発庁(United States Agency for International Development: USAID)等の二国間支援パートナー、主要国際保健支援NGOや民間組織といった、現場において支援の志を共にする開発パートナーらとの調整と協働に積極的に取り組んでいます。被支援国のオーナーシップの下、これらのパートナーがより調和化され、また、でき得る限りその国が有する制度やシステムを活用・強化する形で援助活動を展開するよう、被支援国関連省庁・パートナー間調整会議や各種関連分科会に参加し、また、個別パートナーとの会合機会も積極的に設けています。これらの活動を通じて、パートナー間における支援活動内容の非効率な重複を避け、互いの活動を補完し合うような協働支援体制作りを促進します。

国際潮流や国際的ディスコースの活用

TAでは、保健分野をはじめとする途上国支援の国際潮流を常にウォッチし、国際的ディスコースをサービスのなかに取り入れ、活用しています。

国際保健分野に関しては、レニアム開発目標（MDGs: Millennium Development Goals）に含まれる母子保健、感染症対策関連分野の支援には積極的に取り組み、豊かな経験を有しています。また、ポストMDGsの議論のなかで注目されているユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC: Universal Health Coverage）や、個別の課題として近年その重要性が強く認識されてきている栄養分野等についても積極的な取り組みを進めています。

そして、上記のような、時代ごとに変化する保健課題の改善を根本において横断的に支える、「サービス提供」「保健情報」「保健人材」「医薬品・ワクチン・技術革新・保健施設」「保健財政（保健予算、医療保険等）」「行政、監理監督（ガバナンス）」の6ブロックから成る「保健システム」の考え方＝システムズシンキング（Systems thinking）をもってプロジェクトの実施に臨み、改善が目指される課題の、システムにおける位置づけを確認しながら、的確な改善方法を見定めていきます。また、システムの適切な運営・管理に不可欠な行政組織・行政官の能力強化に係る経験も豊富に有しています。

更に、昨今の国際援助において重要性を増しているエビデンス（実証的根拠）の活用に関しては、より質の高い社会調査の実施やインパクト評価手法の実践に取り組み、限られたプロジェクト期間や予算及び人材配置のもとで、効果を最大限に高め、計測し、発信するよう努めています。

日本の経験や知見の共有と活用

TAでは、日本の保健医療の歴史を含む経験や知見を理解した上で、これらを途上国の現場において積極的に共有するよう努めています。途上国と日本の文脈には大きく異なる部分もありますが、特に、1800年代後半に日本が近代医療制度を取り入れて以降の、急性感染症対策期、慢性感染症対策及び母子保健サービス形成期、戦後における保健医療行政の再構築期と、それに続く高度成長期における医療サービス拡充期のなかには、今日の途上国の保健課題の軽減に資する豊かな経験が蓄積されています。

また、途上国人材を日本に招へいした研修業務の実施にも積極的に取り組んでいます。TAが途上国の現場経験を通じて有している鋭い現場感覚と、国内において有している研究所、大学、民間企業、NGO、また、ユニークな活動を展開している団体等との強いネットワークを有機的に結び付けることで、途上国の現場により多くの、そして、効果的なインプットを与える研修となるよう心がけています。